「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

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芸能・映画・音楽の業界地図

芸能・映画・音楽などのエンターテインメント業界はコロナ禍を脱し安定している。今後はネットコンテンツへの対応が課題といえる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

音楽レーベル(ビッグ3)

芸能・映画・音楽業界の「現在」と「未来」

映画の興行収入は3年連続で増加。 音楽のストリーミング配信が伸びる

映画産業は、制作、配給、興行に分かれ、大手はいずれも手掛けている。日本映画製作者連盟によると、2023年の映画興行収入は、前年比3.9%増の2,214億円と、3年連続で伸びた。ヒットの目安とされる興行収入10億円以上が34本を数えたが、コロナ禍前の19年比ではまだ15%減の水準だ。日本レコード協会によると、23年の生産・音楽配信売上実績合計は、前年比110%の3,372億円。このうち、音楽ソフト(オーディオレコード・音楽ビデオ)の合計は2,207億円。音楽配信は1,164億円と、10年連続で増えた。音楽配信のうち、ストリーミングは1,056億円と、配信の約9割を占める。

芸能プロも回復傾向。 課題はネットコンテンツ対応

俳優や歌手、お笑い芸人などが所属する芸能プロダクションも、ライブやコンサートの再開、テレビや映画出演など需要は回復している。芸能プロの大手は、映画配給や映像制作を手掛けるなど多角化を図っている。

エンタメ業界に共通する課題は、ネットコンテンツの多様化への対応だ。動画配信でもストリーミング方式が増えており、SNSを利用したライブ配信サービスなど、魅力あるコンテンツ作りが求められている。

データで見る業界のポイント

音楽配信売上実績の推移

音楽配信売上実績の推移
日本レコード協会2024年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2027の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2024年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。

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