「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

住宅・インテリアの業界地図

住宅は新築物件の高価格化などにより、市場が変化している。今後は中古住宅の増加が見込まれ、リフォームが伸びると予測される。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

住宅

大和ハウス工業

戸建て・賃貸住宅、マンション、商業施設などを展開

積水ハウス

注文住宅の最大手。賃貸、マンションなども展開

住友林業

木造の注文住宅に強い。木材の建材なども販売

21.5%出資

2.5%出資

資材共同調達

飯田グループホールディングス

戸建て分譲住宅に強い。マンション分譲も手掛ける

プライムライフテクノロジーズ

トヨタとパナソニックが合弁で設立した街づくり企業

旭化成ホームズ

「へーベルハウス」ブランドで戸建て住宅などを販売

積水化学工業

「セキスイハイム」ブランドで分譲・建売住宅を展開

3.3%出資

1.8%出資

2.5%出資

資材共同調達

インテリア

LIXIL

住宅設備の最大手。国内外でM&Aに積極的

TOTO

衛生陶器類の最大手。リフォーム、海外展開に重点

100%出資

開発・生産・販売提携

リフォーム分野限定で包括的に提携

三和ホールディングス

シャッターの最大手。自動ドアなども強化

シャッターのOEM供給

100%出資

YKK AP

YKKグループの住宅・ビル用アルミ建材メーカー

100%出資

リフォーム分野限定で包括的に提携

住宅・インテリア業界の「現在」と「未来」

住宅着工戸数は横ばい状態。パワービルダーが成長

国土交通省によると、2022年の住宅着工戸数は、前年比0.4%増の85万9,529戸とほぼ横ばいだが、2年連続で増加した。持ち家が11.3%減の25万3,287戸に対し、貸家(同7.4%)、分譲住宅(4.7%)が増えた。分譲住宅のうち、一戸建て(3.5%)、マンション(6.8%)が伸びた。持ち家が減少したのは、コロナ禍に加え、木材の供給不足による資材価格高騰などが響いたため。住宅メーカーの中では、地価の安いエリアで土地を仕入れ、間取り・設計などを限定して坪単価を抑えた土地付き戸建て住宅を分譲する、いわゆるパワービルダーの成長が目立つ。

住宅リフォーム市場は3.7兆円。テレワーク定着などで伸びる

新築物件の高価格化を受け、中古マンションなどのリフォームが伸びている。国交省の建設業許可業者5,000社を対象とした2021年度建築物リフォーム・リニューアル調査によると、合計受注高は前年度比10.0%増の11兆6,979億円に達する。このうち、住宅工事は同17.5%増の3兆7,477億円だ。民間調査会社によると、テレワークの定着や、48 ~ 51歳の団塊ジュニア世代の需要増、中古マンションのリフォームなどが増えているとしている。

データで見る業界のポイント

新設住宅着工戸数の推移(全国)

新設住宅着工戸数の推移(全国)
「住宅経済関連データ」(国土交通省)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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