総務省の2023年経済構造実態調査によると、運動用具製造業の売上額は、前年比12.0％増の5,950億円と2桁の伸びを示した。ただ、この統計は国内生産のみで、大手各社は海外生産にシフトし、輸入品などは含まれていない。それらを合わせると、スポーツ用品の市場は、2023年で1兆6,000億円を超えたとの民間調査もある。日本生産性本部のレジャー白書2024によると、仕事より余暇を重視する人が年々増えており、スポーツ部門ではジョギング・マラソン、器具を使わない体操、トレーニングの参加率が高い。加えて、24年は夏季五輪の開催年であったため関連ウエア・用品などの販売数増加が見込まれる。

アウトドアのレジャーも堅調だ。日本オートキャンプ協会によると、23年の平均キャンプ宿泊数は7泊と、前年より0.2泊減少したものの、人気が定着しているようだ。

釣り、ゴルフ市場も堅調。関連用品・用具も伸びる

釣りとゴルフ関連市場も堅調だ。日本釣用品工業会によると、23年の国内出荷額は前年比11.5％減の1,492億円。2年連続の減少だが、これはコロナ禍による三密回避で急速に伸びた21年の反動が出ているためだ。働き方改革などにより余暇時間が拡大し、比較的手軽に楽しめる釣りの人気は底堅いと見られる。一方、経済産業省の特定サービス産業動態調査によると、2023年度のゴルフ場の売上高は、前年度比2.4％増の1,055億円と、3年連続で増加。コロナ禍で復活した勢いが続いている。課題だった若年層のゴルフ人口増が支えとなり、関連用品・用具も堅調だ。

玩具の国内市場は過去最高。パチンコ店舗は減少が続く

インドアでは、玩具市場の好調が目立つ。日本玩具協会によると、23年度の国内市場（希望小売価格ベース）は、前年度比7.1％増の1兆193億円となった。初の1兆円台に乗せ、3年連続で過去最高。カードゲーム・トレーディングカードが同18.1 ％増の2,774億円と市場をけん引。人気キャラクターの商品化が人気を支えている。

一方、アミューズメント製品は厳しい状況が続く。全日本遊技事業協同組合連合会によると、組合加盟の23年12月末の営業店舗数は6,335店で、1年間で468店の減少。遊技機台数も311万7,854台と、1年間で約12万台減少し、メーカーも厳しい状況が続く。

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原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。