「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

専門店(ドラッグストア)の業界地図

医薬品、食品などを扱うドラッグストア市場は拡大を続けている。ただ、競争も激化しており、差別化を図る動きも活発化している。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

ドラッグストア

ウエルシアホールディングス

マツキヨココカラ&カンパニー

スギホールディングス

クリエイトSDホールディングス

クスリのアオキホールディングス

Genky DrugStores

専門店(ドラッグストア)業界に関係する企業情報

専門店(ドラッグストア)業界の「現在」と「未来」

2022年販売額は約7兆7,000億円。食品販売が最大

経済産業省の商業動態統計によると、2022年のドラッグストアの商品販売額は、前年比5.5%増の7兆7,086億円、店舗数は同807店増の1万8,429店と拡大を続けている。品目別の販売額の内訳は、食品が同7.1%増の2兆3,921億円と一番大きく、次いで医薬品(調剤と市販薬の合計)が同8.8%増の1兆6,296億円だった。化粧品、小物などのビューティケア用品は同6.2%増の9,618億円、ヘルスケア用品は同6.6%増の5,394億円と軒並み伸びた。特に新型コロナウイルスの抗原検査キットが一般用医薬品扱いとなったことが大きかったとみられる。

調剤併設店は3割以上競争激化で再編続く

ドラッグストア大手の店舗は、ほとんどが調剤薬局を併設しており、収益率が高い医薬品や化粧品で稼ぎ、食品や日用品を安値販売するモデル。ただ、食品では業界内だけでなく、スーパーやコンビニなどとの競争も激化しており、差別化のため生鮮食品を扱ったり、食品スーパーを買収したりするなどの動きが目立つ。国による調剤報酬の引き下げ改定の圧力もあり、「かかりつけ薬剤師」など予防医学を強化するなどの差別化戦略が必要となっている。

データで見る業界のポイント

ドラッグストア品目別売上高と店舗推移

ドラッグストア品目別売上高と店舗推移
「商業動態統計」(経済産業省)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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