「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

印刷・事務機器・日用品の業界地図

印刷、文具・事務用品ともペーパーレス化などにより環境は厳しい。いずれの業界も、デジタル化への対応がカギを握りそうだ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

印刷

TOPPANホールディングス

100%出資

59.3%出資

19.8%出資

2.9%出資

TOPPANエッジ

100%出資

グループ会社

グループ会社

フジシールインターナショナル

ラクスル

TAKARA&COMPANY

竹田iPホールディングス

印刷・事務機器・日用品業界に関係する企業情報

印刷・事務機器・日用品業界の「現在」と「未来」

ペーパーレス化で印刷は減少傾向。デジタル印刷機が増加

経済産業省の生産動態統計によると、2023年の印刷業の生産額(従業員100人以上の事業所、印刷部門のみ)は前年比1.5%増の3,568億円。印刷業は、雑誌・書籍などの出版印刷、チラシ・カタログなどの商業印刷、はがき・帳票などの事務用印刷、ラベル・パッケージなどの包装印刷に分けられ、包装印刷を除き市場は縮小傾向。大手は印刷技術を生かしたIT関連などに多角化。印刷機も、デジタルデータから紙やフィルムなどに直接印刷できるデジタル印刷機が増えている。

2023年の文具販売は約1,500億円。スマホ連動型の商品も

経済産業省の生産動態統計によると、23年の文具販売額は、同1.1%増の1,575億円。文具需要はデジタル化やペーパーレス化で法人需要が停滞傾向で、各社とも個人向けの高機能商品に注力する。デジタル化では、スマートフォンやタブレット端末と連動したノートや筆記具などが商品化されている。

データで見る業界のポイント

印刷生産額の推移

印刷生産額の推移
「生産動態統計」(経済産業省)2024年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2027の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2024年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。

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