「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

商社業界

総合商社の業界地図

「ミネラルウオーターから通信衛星まで」と称され、事業分野が多彩な総合商社。日本独自のモデルとして今後も世界で活躍する。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

総合商社

三菱商事

資源、機械などがメイン。再生可能エネルギーに注力

伊藤忠商事

繊維、食料などに強い。食品小売事業を強化

三井物産

鉄鋼、金属、原油など資源関係が得意分野

住友商事

金属、機械類が主力。生活関連や不動産部門に注力

双日

自動車、航空、肥料などに強い。インフラ分野に注力

兼松

電子、食料、鉄鋼・プラントなどがメイン

総合商社業界の「現在」と「未来」

2021年度の輸出入は回復見込む。非資源部門を強化

日本貿易会によると、2020年度の日本の輸出額は前年度比10.9%減の67兆6,120億円、輸入は同14.4%減の66兆920億円と、コロナ禍の影響で輸出入とも減少した。21年度は輸出が8.5%増、輸入は6.5%増と回復を見込む。総合商社大手7社で国内外に約5,000社を経営し、40万人を雇用している。大手7社の21年3月期決算は、純利益ベースで増益・減益が錯綜した。資源価格が高止まりしたほか、情報、金融、小売りなど非資源部門は好調だった。今後は価格変動が激しい資源から、非資源部門を強化する傾向だ。

脱炭素ビジネス狙う。SDGsへの貢献期待大きい

総合商社の一つのキーワードは脱炭素とSDGs(持続可能な開発目標)だ。脱炭素では再生可能エネルギー開発だけでなく、蓄電池や再生素材、水素ビジネスなどを狙う。SDGsは国連が15年に打ち出した目標で、世界中で活動する総合商社の役割は大きい。持続可能な資源利用、気候変動対応、人権・労働面への配慮など多様な活動が求められている。

データで見る業界のポイント

8大総合商社純利益の推移

8大総合商社純利益の推移
(各社連結決算より作成)2021年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2024の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業については順不同)。なお、売上非公開の企業など、その業界における注目企業を掲載する場合は、五十音順の並びとしています。

    売上高については、2021年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2021年7月1日から10月31日です。

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