スポーツに関連するビジネスは、用品販売だけでなく、施設建設・運営、イベント、放送など多様な分野が関わっている。

例えばプロ球技の場合、収入となるのはチケットやグッズ販売、スポンサーのほか、放映権もある。

日本トップリーグ連携機構は野球を除く、9つの球技、12リーグを運営し、技術力向上と活性化を図っている。このうち、サッカー、バスケットボール、ラグビーがプロ化されている。サッカーの「Jリーグ」のように1993年の発足当初は10チームだったが、現在では58チームと、プロ化したことで大きな成果を収めた例もある。

大学スポーツ振興で新団体。公式アプリで観戦も可能

アマチュアスポーツでも、ビジネス志向を図る動きがある。2019年には産業界の要望を受けて、大学スポーツの統括団体「大学スポーツ協会」（UNIVAS）が設立された。現在は民間のパートナー企業が4社、221の大学、各種の32競技団体が加盟している。同協会は大学スポーツを取り巻く環境を継続的に整備・改善するほか、独自の安全認証を設定し、けがなどによる補償制度も設け、スポーツ人口の拡大を目指す。

ほかにも、公式アプリを開設し、スマートフォンなどで試合の映像が楽しめるサービスも始めている。これまで課外活動の延長として捉えられていた大学スポーツを通じて、スポーツ産業の活性化を狙う。一つのモデルとなるのが、アメリカの全米大学体育協会だ。アマチュアスポーツでも放映権やスポンサー収入を得て、その収益を選手の奨学金に充てるなどの好循環を確立している。

スタジアムなど周辺産業も多い。デジタル技術で観戦方法も変化

スポーツビジネスには周辺のサービスも数多く関わっている。スタジアムやアリーナの建設・運営、競技場内の設備や大型ビジョンなどの電気・電子機器、設備管理、さらにはスポーツイベントの企画や運営、アスリートの広告展開などのマーケティング会社などだ。

各種スポーツの観戦方法でも、AIやAR（拡張現実）などのデジタル技術を活用すれば、これまでにない臨場感のある楽しみ方が可能となり、技術開発が進んでいる。

2025年に15兆円市場目指す。地方創生にも寄与

15年に文部科学省の外局として設立されたスポーツ庁は、スポーツの成長産業化を目指して基本計画を策定。2022年度から始まった第3期計画では、コロナ禍によって縮小した市場規模を再び拡大させ、25年に15兆円を目指している。

JリーグやバスケットのBリーグが地域密着型のプロスポーツで成功していることから、スタジアム・アリーナ建設で地方などの20拠点を選定し、地方創生やまちづくりを支援。スポーツ団体の収益力向上のため経営人材の育成、経営力強化を支援するほか、スポーツコンテンツ輸出なども図りたい考え。

24年は夏季五輪の開催年。五輪競技は毎回、スポーツ熱を高めていることから、ここをステップとしてスポーツビジネスのさらなる拡大が期待されている。

データで見る業界のポイント

スポーツ市場規模の推移

※掲載内容の基準について

掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同）。
売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。