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メーカー業界
日本を代表する製造業の一つである総合電機は、業態が大きく変化している。特に電子情報産業では国際競争力の向上が課題だ。
※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。
電子・電気・OA機器（総合電機）業界の「現在」と「未来」とは？
データで見る業界のポイント
ソニーグループ
100%出資
日立製作所
パナソニック ホールディングス
50%出資
三菱電機
キヤノン
55.2%出資
富士通
44%出資
日本電気
51.4%出資
33.3%出資
東芝
52.4%出資
シャープ
22.3%出資
電子・電気・OA機器（総合電機）業界に関係する企業情報
総合電機は、重電から家電、半導体など幅広く事業を展開する大手企業を指す場合が多かった。しかし、半導体や家電などは韓国や中国などの追い上げもあり、特に家電では自社生産の中止や売却などが相次いで、事業分野を大きく変化させていった。現在では総合電機という名称は重電系、家電系、通信機器系などの事業から始まった電機大手を指すようになった。事業分野は、交通や鉄道、プラントなど社会インフラ系に加え、企業のIT・ICTシステム構築などのBtoB（企業間取引）に重点が移っている。
規模が大きいのは、電子情報産業だ。電子情報技術産業協会によると、2023年の国内生産額は前年比2.4％減の10兆6,992億円。世界生産見通しでは、23年は前年比3％減の3兆3,826億ドルだが、24年には同9％増の3兆6,868億ドルと増加に転じる見通し。ただ、日本企業の生産額は23年で2,863億ドル、世界シェアは13年の15％から8％に低下した。世界的な競争激化などが要因で、世界に通用する事業分野の開拓が求められる。
※1 出資比率は23年3月期
※掲載内容の基準について
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