「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

商社業界

総合商社の業界地図

日本独自のビジネスモデルとして成長してきた総合商社。事業投資に力を入れるが、脱炭素の動きなどにより構造変革も求められる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

総合商社

総合商社業界の「現在」と「未来」

2023年3月期は7社が過去最高益。資源価格の上昇が寄与

総合商社の2023年3月期決算は、8社中7社が過去最高の純利益を計上した。特に、三菱商事と三井物産は純利益が初めて1兆円を超えた。追い風となったのが、ロシアのウクライナ侵攻による原油やガスなどの資源価格の上昇だ。輸出入の拡大も大きい。日本貿易会によると、22年の日本全体の輸入額は、前年比39.2%増の118兆1,640億円と、初めて100兆円を突破。特にエネルギー資源の高騰と円安が要因。一方、輸出は自動車や燃料、鉄鋼などが増えたことで同18.2%増の98兆1,860億円と、こちらもコロナ禍の反動があった。輸出入双方に関わる総合商社にとって好環境だったといえる。

変動大きい脱資源進める。環境対策は脱炭素

ただ、資源分野は市況変動が大きいため、総合商社各社とも脱資源を進める。その中心となるのが世界的な脱炭素の動き、デジタル化、小売業や金融などの強化だ。各社とも再生可能エネルギーや蓄電池などのビジネスに積極投資していく方針だ。

データで見る業界のポイント

総合商社8社の純利益の推移

総合商社8社の純利益の推移
(各社連結決算より作成)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

業界地図

就活準備コンテンツ

ページTOPへ