総務省の2022年経済構造実態調査によると、運動用具製造業の売上金額は、前回調査比8.9％増の5,315億円だった。ただ、この統計は国内生産のみであり、大手各社は海外生産にシフトしており、輸入品などは含まれていない。輸入品を合わせると、スポーツ用品の市場規模は、民間企業の調査によると1兆6,000億円との調査もある。健康志向によるスポーツやランニング、各種スポーツ選手の活躍による関連ウエア・用品の人気、さらには22年から23年にかけて続いた国際大会での日本選手の活躍などもあり、今後も堅調に推移しそうだ。

アウトドアのレジャーも好調。日本オートキャンプ協会によると、22年の平均キャンプ宿泊数は7.2日と初めて7日を超え、人気が定着しているようだ。宿泊施設や各種サービスを提供しながら、屋外で自然を楽しむグランピング施設の数も国の補助拡大により急速に増えており、関連用品が拡大しそうだ。

釣り、ゴルフ場も堅調。関連用品・用具も伸びる

釣りとゴルフ関連市場も堅調だ。日本釣用品工業会によると、22年の国内出荷額見込みは、前年比3.0％減の1,737億円だったが、前年の15.8％増の反動とみられる。働き方改革などにより余暇時間が拡大し、比較的手軽に始められる釣りを始める人が増加している。コロナ禍以降で人気のゴルフ場の売上高も、経済産業省の特定サービス産業動態調査によると、22年度は前年度比7.9 ％増の1,028億円に増加した。釣りやゴルフ関連用品・用具とも需要が増えているようだ。

玩具の国内市場は過去最高。パチンコ店舗は減少続く

インドアでは、玩具市場の伸びが目立つ。日本玩具協会によると、22年度の国内市場（希望小売価格ベース）は前年比6.7％増の9,525億円と、2年連続で過去最高となった。人気キャラクターの登場などによりカードゲーム・トレーディングカードが市場をけん引している。同年度の市場規模は同32.2％増の2,349億円だ。

一方、アミューズメント製品は厳しい状況が続く。全日本遊技事業協同組合連合会によると、組合加盟の営業店舗数は22年12月末で6,857店と、減少が続いている。遊技台の規制強化などにより遊技人口が減少。ホールの新機種入替回数も長期化し、遊技機メーカーも打撃を受けているようだ。

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原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。