「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

流通・小売業界

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)の業界地図

百貨店の売上高はアフターコロナで復調基調だ。店舗のブランド力を生かした新サービスの導入が相次いでいる。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

百貨店

エイチ・ツー・オーリテイリング

阪急百貨店、阪神百貨店のほか、スーパーも展開

そごう・西武

2023年9月にアメリカ投資ファンドの傘下に

三越伊勢丹ホールディングス

富裕層顧客開拓を促進。ネット通販を強化

J.フロント リテイリング

大丸松坂屋百貨店を運営。銀座に大型複合施設開業

丸井グループ

割賦販売がメイン。店舗のテナント化を進める

東武百貨店

店舗は池袋本店と船橋店。テナント誘致に積極的

京王百貨店

国内で「ららぽーと」含め10店舗を展開

東急百貨店

百貨店のほか、スーパー、専門店なども展開

松屋

銀座本店と浅草店の2店舗体制。飲食店も運営

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)業界に関係する企業情報

百貨店・スーパー・コンビニ(百貨店)業界の「現在」と「未来」

2022年の売上高は2年連続増加。食料品の割合高まる

日本百貨店協会によると、2022年の百貨店売上高は前年比13.1%増の4兆9,812億円と、2年連続で増加した。身の回り品が同26.1%増の7,630億円、衣料品が同14.2%増の1兆3,269億円と2桁伸びた。身の回り品の伸長の要因は、美術・宝飾・貴金属が同23.3%増4,526億円と伸びたことだ。食料品も同6.2%増の1兆4,453億円と、衣料品を上回った。ただ、コロナ禍前の19年比では11.1%減と、本格回復には至っていない。全国の店舗数も23年2月時点で182店舗と、前年同期より7店舗減少している。

専門店舗化などを進める。ネット・カタログ通販も強化

専門店の台頭、若者の百貨店離れ、ネット通販の普及など百貨店を取り巻く環境は厳しく、これに対応した新サービスの導入が相次ぐ。人気の専門店をテナントとして誘致して集客を図り、店内の他の売り場の購買を促す狙い。デジタルの活用ではネット通販だけでなく、ショッピングアプリを使ってチャットや接客、商品購入から決済までを行うサービスもある。定額で定期的に提供するサービスのサブスクリプション導入も目立つ。すでにアパレルや食料品で導入しているところもあり、今後も品目が増えていきそうだ。

データで見る業界のポイント

百貨店売上高推移

百貨店売上高推移
「全国百貨店売上高概況」(日本百貨店協会)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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