「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

ソフトウエア・通信業界

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(ソフトウエア)の業界地図

ソフトウエアは IT社会の進展により、安定した市場を確立している。人材不足に対応した新しいアプリ開発手法も出てきた。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

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ソフトウエア・情報処理・ネット関連(ソフトウエア)業界の企業情報

ソフトウエア・情報処理・ネット関連(ソフトウエア)業界の「現在」と「未来」

OSとアプリに大別される。2022年度売上高は約11.7兆円

コンピュータとその周辺機器を動かすプログラムであるソフトウエアは、ハードウエアを制御するOS(基本ソフト)、OSに基づいて特定の作業を担うアプリケーションソフトに大別される。経済産業省の特定サービス産業動態統計によると、2022年度のソフトウエア開発・プログラム作成業の売上高は前年度比6.4%増の11兆7,202億円だ。業界はICT機器メーカー系、金融系、電力・機械系、独立系などで構成され、外部からの要請でソフトを開発する受託開発企業と、自社開発するパッケージソフト企業に分かれる。

クラウドサービスがけん引。SaaSの利用も増加

ソフトウエア需要をけん引しているのが、ネットワークを利用してソフトやデータを利用するクラウドサービス。クラウド上のソフトを必要なときに使うSaaS(Software as aService)の利用が増加。電子帳簿保存法やインボイス制度導入など法施行による関連ソフトも需要が伸びている。

期待されるノーコード開発。普及のための2団体も設立

ソフト開発の人手不足に対応し、ノーコードというアプリケーションソフト開発手法も出てきた。ソフトの指示書ともいえるソースコードを記述せず、プログラミング知識がなくてもアプリを開発できる。2020年には業界団体「NoCoders Japan協会」、22年には「ノーコード推進協会」と普及のための団体も設立され、人材不足解消の一助となりそうだ。

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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