「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

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電子・電気・OA機器(その他電子・電気関連)の業界地図

複合機などのOA 機器の国際競争力は高いが、市場は停滞傾向だ。電子部品は技術力が高く、日本企業が強みを見せている。

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電子・電気・OA機器(その他電子・電気関連)業界に関係する企業情報

電子・電気・OA機器(その他電子・電気関連)業界の「現在」と「未来」

2023年の出荷額は約1.8兆円。ペーパーレス進展で提携が相次ぐ

ビジネス機械・情報システム産業協会は、2023年の会員企業による事務機械の出荷額が、前年比3.7 % 減の1兆7,941億円とした。内訳は、国内向けが同4.6%減の3,319億円である一方、海外向けは同3.5%減の1兆4,622億円と比率が高い。ペーパーレス化などにより主力の複合機は停滞傾向となり、リコーと東芝テックが複合機の開発・生産を統合。富士フイルムビジネスイノベーションジャパンとコニカミノルタは複合機などで提携するなど、合従連衡の動きが続く

競争激しいリチウムイオン電池。電子部品は高い国際競争力を誇る

電池工業会によると、2023年の電池販売額は1兆5,381億円。内訳は、1次電池(乾電池)が同1.5%増の1,092億円、2次電池(蓄電池)が同26.0%増の1兆4,289億円。特に車載向けのリチウムイオン電池は同43.4%増の7,795億円と大幅に増えた。同電池は日本で製品化されたが、近年は中国などとの競争が激しく、価格競争が続く

一方、電子情報技術産業協会によると、23年の電子部品生産額は前年比6.8%減の3兆1,662億円と、高い水準を保っている。

データで見る業界のポイント

事務機械の出荷額推移(会員企業)

事務機械の出荷額推移(会員企業)
「事務機械出荷実績」(ビジネス機械・情報システム産業協会)2024年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2027の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2024年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。

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