「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

鉄鋼・金属・鉱業(鉄鋼)の業界地図

鉄鋼業は日本の基幹産業の一つ。世界需要は増え続けているが、国際競争も激化する。日本メーカーの強みは技術力だ。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

高炉

日本製鉄

国内最大手で、高級鋼板で高シェア。環境対策に注力

100%出資

100%出資

65.8%出資

53.2%出資

26.7%出資

21.2%出資

17.8%出資

7.7%出資

7.2%出資

株式持ち合い、製品供給などで関係

JFEホールディングス

粗鋼生産国内2位。エンジニアリング、商社の3事業

100%出資

100%出資

株式持ち合い、製品供給などで関係

神戸製鋼所

鉄鋼のほか、アルミ、銅、産業機械、建設機械を展開

電炉

共英製鋼

建築・土木向け鋼材が主力。海外展開に積極的

100%出資

45%出資

3.5%出資

3.1%出資

26.7%出資

東京製鐵

独立系の電炉メーカー。熱延鋼板に参入

合同製鐵

建築用鋼材に強い。農業用資材なども扱う

100%出資

100%出資

3.1%出資

3.5%出資

17.8%出資

中山製鋼所

建材用鋼板、建設機械用線材などを製造

大和工業

建築用H形鋼が主力。海外展開に積極的

JFE条鋼

形鋼、鉄筋棒鋼、資源リサイクルが3本柱

大阪製鐵

建築用鋼材がメイン。鉄鋼生産体制を再構築

トピー工業

鉄鋼のほか、自動車用ホイールに強い

東京鐵鋼

建築用棒鋼がメイン。生産設備の更新進める

中部鋼鈑

鉄鋼の厚板製造の専業。自動車、機械部品向けに展開

特殊鋼

山陽特殊製鋼

ベアリング用特殊鋼に強い。素形材も展開

日立金属

高級特殊鋼、素形材のほか、磁石なども展開

大同特殊鋼

自動車向け鋼材が主力。機能材料、磁性材料も展開

愛知製鋼

自動車用、建築・土木用特殊鋼が主力。磁石も展開

三菱製鋼

建設機械、自動車向け特殊鋼鋼材、ばねなどを製造

鉄鋼・金属・鉱業(鉄鋼)業界に関係する企業情報

鉄鋼・金属・鉱業(鉄鋼)業界の「現在」と「未来」

売上金額は約16.7兆円。21年は回復傾向に

鉄鋼業は、鉄鉱石や石炭などを原料として製造する高炉、鉄スクラップで作る電炉、添加物で強度を上げた特殊鋼に分類される。総務省・経済産業省の2020年経済構造実態調査によると、鉄鋼業の売上金額は16兆7,858億円。コロナ禍で世界的に生産活動が停滞したことが響き、前年比7.6%減となった。ただ、日本鉄鋼連盟によると、2021年度の鋼材に加工される前の粗鋼生産量は前年度比15.5%増の9,563万トンと回復している。鉄鋼輸出も同9.7%増の3,418万トンだ。

高級鋼材に強み。ゼロカーボンも打ち出す

鉄鋼の世界国別生産量は、トップが中国、2位がインドで、日本は3位。だが、日本企業は高張力鋼板(ハイテン)や電磁鋼板など高級鋼材で世界的に強みを持つ。

また、環境対策も進んでいる。鉄鋼業はCO₂(二酸化炭素)排出量が製造業の約4割を占めるため、高炉メーカーもCO₂排出量の少ない電炉を増強。さらに電炉などで削減したCO₂を鋼材に割り当てるゼロカーボンスチールや、水素で酸素を還元する水素還元製鉄などの技術開発も進行中だ。

データで見る業界のポイント

主要国の粗鋼生産(2021年)

主要国の粗鋼生産(2021年)
「主要国粗鋼生産/時系列」(日本鉄鋼連盟)2022年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2025の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。

    売上高については、2022年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。

    出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。

    原稿作成期間は2022年7月1日から10月31日です。

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