「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

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電子・電気・OA機器(総合電機)の業界地図

日本を代表する製造業の一つである総合電機。事業環境の変化により業態も大きく変化し、国内外で存在感を保っている。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

総合電機

電子・電気・OA機器(総合電機)業界に関係する企業情報

電子・電気・OA機器(総合電機)業界の「現在」と「未来」

総合電機は電機大手を指す。BtoB取引にシフト

総合電機は、重電から家電、半導体など幅広く事業を展開する大手企業を指す場合が多かった。しかし、半導体や家電などは韓国や中国などの追い上げもあり、特に家電では自社生産の中止や売却などが相次ぎ、事業分野を大きく変化させていった。これに伴い、現在では総合電機という名称は重電系、家電系、通信機器系などの事業から始まった電機大手を指すようになった。その事業分野は、交通や鉄道、プラントなど社会インフラ系に加え、企業のIT・ICTシステム構築などのBtoB(企業間取引)に重点が移っている。

電子工業の伸びが続く。日系企業の生産額は39兆円

中でも成長分野は、電子情報関連だ。電子情報技術産業協会(JEITA)によると、2022年の電子工業の国内生産額は前年比0.2%増の10兆9,772億円と、高い水準を保っている。JEITAは世界の電子情報産業の生産額は22年で同1%増の3兆4,368億ドル、23年は同3%増の3兆5,266億ドルと見通している。このうち、海外生産を含む日系企業の生産額は、22年で同約8%増の39兆4,837億円、23年は同約3%増の40兆7,599億円を見込む。

データで見る業界のポイント

電子工業の生産実績

電子工業の生産実績
「電子工業の生産実績」(電子情報技術産業協会)2023年

※掲載内容の基準について

  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。
  • 売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。

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