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メーカー業界
日本を代表する製造業の一つである総合電機。事業環境の変化により業態も大きく変化し、国内外で存在感を保っている。
※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。
電子・電気・OA機器（総合電機）業界の「現在」と「未来」とは？
データで見る業界のポイント
ソニーグループ
100%出資
日立製作所
パナソニック ホールディングス
50%出資
三菱電機
キヤノン
55.2%出資
富士通
44%出資
東芝
52.4%出資
40.6%出資
日本電気
51.4%出資
50.8%出資
シャープ
22.3%出資
電子・電気・OA機器（総合電機）業界に関係する企業情報
総合電機は、重電から家電、半導体など幅広く事業を展開する大手企業を指す場合が多かった。しかし、半導体や家電などは韓国や中国などの追い上げもあり、特に家電では自社生産の中止や売却などが相次ぎ、事業分野を大きく変化させていった。これに伴い、現在では総合電機という名称は重電系、家電系、通信機器系などの事業から始まった電機大手を指すようになった。その事業分野は、交通や鉄道、プラントなど社会インフラ系に加え、企業のIT・ICTシステム構築などのBtoB（企業間取引）に重点が移っている。
中でも成長分野は、電子情報関連だ。電子情報技術産業協会（JEITA）によると、2022年の電子工業の国内生産額は前年比0.2％増の10兆9,772億円と、高い水準を保っている。JEITAは世界の電子情報産業の生産額は22年で同1％増の3兆4,368億ドル、23年は同3％増の3兆5,266億ドルと見通している。このうち、海外生産を含む日系企業の生産額は、22年で同約8％増の39兆4,837億円、23年は同約3％増の40兆7,599億円を見込む。
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