総合重機各社は造船から出発し、発電機器、各種の産業機械、プラント、航空宇宙などに多角化してグローバルに事業展開しており、一般機械業界の代表的存在といえる。このほかにも、建設機械、工作機械、産業用ロボットなどは国際競争力も高く、輸出比率が高いのも特徴だ。

このうち、日本工作機械工業会によると、2022年の工作機械受注額は前年比14.2％増の1兆7,596億円と、4年ぶりに1兆7,000億円台に回復し、過去2番目の水準を記録した。内訳は、主力の外需が同12.1 ％増の1兆1,563億円、内需が同18.2％増の6,032億円。コロナ禍による需要減の反動に加え、半導体関連装置、電気自動車（EV）関連投資の増加などが寄与した。

工作機械は機械を作る機械のため「マザーマシン」と呼ばれ、景気動向に敏感に反応するため、受注動向は景気の先行指標ともされる。代表的な機種は旋盤と、各種の加工を1台でこなすマシニングセンター（MC）だ。

21年度の建機出荷額は2割増。自動運転のルール化進む

日本建設機械工業会によると、2022年度の建機出荷額は、前年度比19.4％増の3兆4,768億円と2桁の伸び。主力の輸出が同26.5％増の2兆4,195億円、国内出荷は同6.0％増の1兆572億円。建機は油圧ショベルをはじめ、建設用クレーン、道路機械、コンクリート機械などと幅広く、各社とも得意分野を持つ。

建機業界では自動化が進みそうだ。建設業界の人手不足に対応し、ICTを使った自動運転や遠隔監視・制御、施工現場の無人化などの技術開発が進められている。国土交通省と厚生労働省は22年3月、「建設機械施工の自動化・自律化協議会」を発足させ、安全ルールの標準化や自動化目標の設定に乗り出した。建設現場は公道ではなく、あらかじめ設定されたルート、エリア内で稼働させるため自動運転に対応しやすいとされ、すでにダンプやトラックで自動化が実用化されている。

ロボットは国内減、輸出増。IoT対応が進み、需要掘り起こし

同様に世界で高いシェアを持つのが産業用ロボット。日本ロボット工業会によると、21年の出荷額は前年比23.2％増の9,623億円と、2年ぶりに増加した。国内が同7％増の2,230億円に対し、輸出は同29.1％増の7,392億円と大幅に増えた。ただ、中国や欧州勢の追い上げもあり、国内各社はAIやIoT技術の応用を進める。経済産業省は人手不足を補うサービスロボットの開発を支援しており、施設管理や自動配送、飲食業などでの普及を目指している。

1800年代から続く繊維機械。工業用ミシンは世界で高シェア

一方、国内で1800年代からという歴史を持つ繊維機械は、これを祖業とする機械、自動車メーカーもある。特に工業用ミシンの世界シェアは高い。経済産業省の生産動態統計によると、22年の生産額は前年比24.0％増の2,540億円。

この業界について
もっと詳しく見る

※掲載内容の基準について

掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2026の業種分類に沿っています。各社の直近の決算に基づき、該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同）。
売上高については、2023年10月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高を採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
原稿作成期間は2023年7月1日から10月31日です。