機械業界の代表格は総合重機だ。造船を祖業とし、その後は発電機器、各種の産業機械、プラント、航空宇宙などへと多角化してグローバルな事業展開を行う。各社とも世界シェアの高い製品群を持ち、全社売上高も大きい。

このほか、建設機械、工作機械、産業用ロボット、農業機械などは国際競争力も高く、輸出比率が高いのが特徴だ。日本工作機械工業会によると、2023年の工作機械受注額は前年比15.5％減の1兆4,865億円と、3年ぶりに減少した。内訳は、主力の外需が同12.7％減の1兆96億円、内需が同21.0％減の4,768億円。中国の電気自動車関連投資が減速したことが響いたが、それでも受注総額は過去7番目の規模。

工作機械は機械を作る機械のため「マザーマシン」と呼ばれ、景気動向に敏感に反応するため、受注動向は景気の先行指標ともされる。代表的な機種は旋盤と、各種の加工を1台でこなすマシニングセンター（MC）だ。

2023年度の建機出荷額は過去最高。ICT化による自動運転などが進む

日本建設機械工業会によると、2023年度の建機出荷額は、前年度比7.5％増の3兆7,359億円と、3年連続で過去最高を記録した。主力の外需が同7.8％増の2兆6,052億円、内需が7.0％増の1兆1,307億円。最大市場である北米への油圧ショベル、ミニショベルなどの輸出が増えた。建機はこのほか、クレーン、道路機械、コンクリート機械などと幅広く、各社とも得意分野を持つ。

建機業界では、建設現場の省人化要請により、ICT化が進む。GPS（全地球測位システム）を使った建機の位置・稼働状況を確認するシステムや、自動運転技術の開発を進めている。背景には、国土交通省の直轄土木工事の9割近くがICT施工となっていることもある。自動運転をめぐっては、建設現場は公道ではなく、あらかじめ設定されたルート、エリア内で車両を稼働させるため自動運転に対応しやすいとされ、すでにダンプやトラックで自動化が導入されている。

ロボット生産額は12％減。農機はトラクターの輸出が多い

日本ロボット工業会によると、23年の生産額（会員＋非会員）は前年比12.7％減の8,915億円と2年ぶりに減少した。中国経済の停滞などにより、輸出が同14.3％減の7,001億円。特に中国向けは同18.8％減の2,727億円だ。ただ、従来の自動車や電機業界向けだけでなく、今後は食品や物流分野などでもロボットの活用が見込まれる。

日本農業機械工業会によると、23年の農機生産額は前年比4.0％減の4,594億円。このうち、トラクターが2,382億円と全体の約52％を占め、輸出用が7割以上だ。農機でも無人運転技術の開発が進んでいる。

経済産業省の生産動態統計によると、23年のエレベーターの生産額は、前年比11.5％増の2,258億円、エスカレーターは同8.5％増の236億円だ。この業界は大手4社で約8割のシェアを持つ。国内の都市再開発やビル設備更新の需要は安定的で、海外展開を進める大手企業もある。

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建設機械、工作機械、ロボット、農業機械の生産・出荷額の推移（工作機械は受注額、建設機械は年度ベース）

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原稿作成期間は2024年7月1日から10月31日です。