ピックアップ業界

ノーコード開発の業界地図

専門知識なしで業務用ソフトを容易に開発できるノーコード開発。ソフトウエア開発人材の不足傾向もあり、市場拡大が続く。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

ノーコード開発業界の「現在」と「未来」とは？

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汎用型

Sky

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アイリッジ

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49％出資

HAKUHODO BRIDGE

アステリアキャンバス

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100％出資

アステリア

業務アプリ特化型

日本マイクロソフト

セールスフォース・ジャパン

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サイボウズ

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100％出資

サイボウズ・ラボ

プレイド

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63.2％出資

エモーションテック

ネオジャパン

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100％出資

Pro-SPIRE

ドリーム・アーツ

アイアットOEC

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100％出資

天満屋

アステリア

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80％出資

アステリア Artificial Recognition Technology

インターパーク

ウェブライフ

STUDIO

ペライチ

ロフタル

WEBサイト特化型

アイル

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100％出資

ウェブベース

BASE

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100％出資

PAY

Ｅストアー

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100％出資

コマースニジュウイチ

GMOペパボ

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57.4％出資

GMOインターネットグループ

コマースOneホールディングス

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100％出資

フューチャーショップ

インターファクトリー

DGビジネステクノロジー

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100％出資

デジタルガレージ

エートゥジェイ

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79.3％出資

ソフトクリエイトホールディングス

ロックウェーブ

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業務提携

アマナ

ネットショップ支援室

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100％出資

スマレジ

リピスト

受託開発

fonfun

※24年ゼロワンのノーコード業務アプリ開発SaaS事業を譲受

ゼロイチスタート

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100％出資

アイビス

カタチヅクリ

シースリーレーヴ

ノーコード総合研究所

ノーコード開発業界の「現在」と「未来」

プログラミングなしでソフト開発。短期間、低コストが特長

コンピュータのソフトウエア開発は、多種のプログラミング言語を理解し、アルファベットで書かれたソースコードを記述することが必要だ。これは、ソフトやアプリに要求される機能の設計図ともいえる。

ただし、ソースコードを記述するにはプログラミングに慣れた技術者でなければ難しい。そのため、ソフトやアプリを活用した業務システムの構築はこれまで外部に委託することが一般的で、システムのブラックボックス化保守費用の増大のほか、自社のデジタル人材が育たないなどの問題点が指摘されていた。

これに対し、ノーコード開発は、プログラミングが不要で、ソースコードも記述せず、あらかじめ用意されている機能だけを使用してアプリやWEBサービスなどを開発できるのが最大の特長。

具体的には、テンプレートやコンポーネントと呼ばれる機能を選び、画面上でドラッグ＆ドロップしながら部品を組み合わせるようにする。プログラミングに不慣れな文系人材でも、短期間、低コストでソフトを開発することが可能だ。

ノーコードと同様の手法では、ローコード開発もある。これは、ソフト開発の一部でソースコードを記述する必要があり、専門知識も必要な手法。だが、機能追加などの拡張性があり、より高性能なシステム開発が可能となっている。

サーバー不要のクラウド型も。 AI利用でより容易に開発可能

ノーコード開発を進めるには、2つの方法がある。1つは、自社のサーバーに専用のソフトをインストールするもので、カスタマイズ性が高く、機能を柔軟に選べる。もう1つは、クラウドを利用するもので、サーバーが不要のため初期費用を抑えられ、メンテナンスの手間もかからない。それぞれにセキュリティや運用面には注意点もあるが、クラウド利用ではカスタマイズの幅も狭いという難点がある。ノーコード開発はAI（人工知能）対応も進む。必要な業務をAIに伝えるだけでアプリを設計、実装できるツールも出てきており、より利便性が高まっている。

多くの日本語版が投入される。市場規模は1,000億円との調査も

ノーコード開発ツールはアメリカのITが次々と投入していたが、英語版が一般的だった。ただし、ソフト開発人材の不足や、低コストなどから需要が増大していき、現在では多くの日本語版も登場し、一般的になりつつある。

民間調査会社によると、国内のノーコード・ローコード開発市場は、2025年に1,000億円を超えるとのレポートもある。

タイプ別では、顧客や日報の管理、売上分析などを行うアプリ開発が可能な汎用型のほか、業務アプリ特化型、WEBサイト特化型、ECサイト開設型などさまざまな種類のツールが登場している。

業界団体が普及に乗り出す。地方自治体でも採用進む

22年にはノーコード開発の普及を進めるノーコード推進協会が設立された。23年には企業だけでなく、地方自治体も対象としたコンテスト「日本ノーコード大賞」が創設されている。

自治体のノーコード開発を支援する「ノーコード宣言シティー」も拡大し、すでに20の自治体が参画している。地方行政のDX（デジタルトランスフォーメーション）も進みそうだ。

※掲載内容の基準について

掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2028の業種分類に沿っています。該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています（矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同）。売上高などについては、2025年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高などを採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
原稿作成期間は2025年7月1日から10月31日です。