「現在」が分かる!「未来」が見える! 業界地図

メーカー業界

機械(機械)の業界地図

機械工業は多種多様だが、日本企業は国際競争力が高い業種が多い。それだけに、アメリカや中国などの経済動向に左右されやすい。

※掲載企業は売上や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。また掲載内容に関する基準はこちらよりご確認ください。

空調・調理器具

パナソニックホールディングス

※ パナソニックホールディングスは連結子会社であるパナソニックを吸収合併し発展的に解消。パナソニックの主な事業は、2026年4月1日付で新たに発足する3事業会社(パナソニックHVAC & CC、パナソニック エレクトリックワークス、パナソニック)に、吸収分割により承継した上で、パナソニックホールディングスが吸収合併。「パナソニック」の商号は、パナソニック エンターテインメント&コミュニケーションを承継会社とする新たな事業会社が使用する予定。

パロマ・リームホールディングス

産業用ロボット(海外)

機械(機械)業界の「現在」と「未来」

代表的存在は総合重機。2024年の工作機械受注は横ばい

機械業界の代表格は総合重機だ。造船を祖業とし、その後は発電機器、各種の産業機械、プラント、航空宇宙などに多角化してグローバルに事業展開する。各社とも世界シェアの高い製品群を持ち、全社売上高も大きい。このほか、建設機械、工作機械、産業用ロボット、農業機械などは国際競争力も高く、輸出比率が高いのが特徴だ。

日本工作機械工業会によると、2024年の工作機械受注額は前年比0.1 % 減の1兆4,851億円と横ばいだったが、それでも過去8番目の水準を維持している。内訳は、約7割を占める外需が同3.4%増の1兆435億円、内需が同7.4%減の4,415億円。中国の需要が持ち直したほか、北米も堅調。内需は半導体、自動車関連が調整局面だった。

工作機械は機械を作る機械のため「マザーマシン」と呼ばれ、景気動向に敏感に反応することで、受注動向は景気の先行指標ともされる。代表的な機種は旋盤と、各種の加工を1台でこなすマシニングセンター(MC)だ。

2024年度の建機出荷額は減少。自動運転などの技術開発が進む

日本建設機械工業会によると、2024年度の建機出荷額は、前年度比9.1%減の3兆3,958億円と、4年ぶりにマイナスに転じた。主力の外需が同10.6%減の2兆3,284億円と減少したことが主因。主力製品の油圧ショベルの出荷額も同21.4%減の1兆517億円だった。23年度まで3年連続で過去最高を更新していたことで、最大市場の北米に加え、欧米でも在庫調整に入ったためだ。

建機業界では、建設現場の省人化要請により、自動運転化が進む。国土交通省は22年に自動化・自律化協議会を設置し、技術開発の情報交換のほか、安全ルールの標準化、遠隔施工の推進を図っている。建機は工事現場や設定されたルート、エリア内で稼働させるため、自動運転化が進めやすく、すでにダンプやトラックで自動化が実用化されている。

2024年のロボット生産は減少。農機生産も15%減

日本ロボット工業会によると、24年の生産額(会員+非会員)は前年比12.4%減の7,811億円と、2年連続で減少した。中国経済の停滞などにより、7割以上を占める輸出が同14.8%減の5,963億円と振るわなかったためである。一方、国内出荷額は自動車業界向けロボットなどが増えたことで、同2.9%増の2,289億円と伸びた。同工業会は25年の推移について、アメリカの関税政策という不確定要素はあるものの、受注ベースでは好調なほか、世界の製造工程自動化のニーズは高いことから、生産額は同6.3%増の8,300億円と高い伸びを見込んでいる。

日本農業機械工業会によると、24年の農機生産額は前年比15.3%減の3,890億円と、2年連続で減少した。主力のトラクターが同19.7%減の1,914億円となったことが響いたようだ。一方、トラクターや田植え機などでも自動化やデジタル活用が進んでいる。

経済産業省の生産動態統計によると、24年のエレベーターの生産額は、前年比横ばいの2,257億円、エスカレーターは同6.8%減の220億円。この業界は大手4社で約8割のシェアを持つ。国内の都市再開発やビル設備更新の需要は安定的だ。

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  • 掲載企業は売上高や総資産額などに加え、業界のトピックを踏まえてマイナビ編集部が選定した一部の企業となります。業界の分類は、マイナビ2028の業種分類に沿っています。該当する分野の主に売上高の大きい順に企業を掲載しています(矢印などで示す関係企業や売上非公開の企業については順不同)。売上高などについては、2025年9月期までの連結決算を原則とした、直近の決算期の数字を使用しています。また、非上場企業の場合は、決算公告や自社のホームページなどで公表している直近の売上高などを採用。売上高を公表していない企業については「非公開」としています。
  • 出資関係は、上場会社については提出が義務付けられている直近の「有価証券報告書」に沿っています。非上場企業はこれまでに業界団体や企業から公表されている文書などの数字を基にしています。「有価証券報告書」とは、企業の事業内容や、従業員、設備、財務諸表、子会社や関連会社、株主など多くの情報が掲載されており、金融庁のサイト「EDINET」で企業ごとに検索できます。
  • 原稿作成期間は2025年7月1日から10月31日です。

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